去年から本格的にふるさと納税を始めてみました。10月以降はサイトでの「ポイント還元」が禁止になってしまうので、今のうちに駆け込みで寄附をしている人も多いと思います。やっぱり返礼品が届くのはうれしいですよね。
ただ、実際にやってみて「これは気を付けた方がいいな」と感じたことがいくつかありました。

自分もミスをしてしまった点もあるので是非同じミスをしないように…
限度額シミュレーションは“目安”に過ぎない
ふるさと納税をするときにまず気になるのが「自分はいくらまで寄附できるのか?」という点。
各ポータルサイトで収入や家族構成を入力すれば大まかな目安額は出てきます。
ただし、この金額はあくまで目安です。住宅ローン控除や医療費控除などの影響で、実際の控除額が変わることがあります。私も最初は「シミュレーションで大丈夫」と思っていたのですが、細かい条件でずれる可能性があると知り、ちょっと慎重になりました。
ワンストップ特例制度は便利だけど「5自治体まで」
ふるさと納税のハードルを下げてくれるのが、確定申告不要で控除を受けられるワンストップ特例制度。
ただし、使えるのは年間5自治体までなんです。
私はギリギリ5自治体で収めましたが、「あと1つ欲しい!」と思ったときに踏みとどまりました。6つ目に寄附してしまうと、寄附した分すべてをまとめて確定申告しなければならなくなるので注意です。
結局、確定申告が必要になるケースもある
「会社員だから確定申告しなくていい」と思っている人も多いですが、副業収入がある人や医療費控除などで確定申告をする人は、ワンストップ特例を出していても結局は確定申告で処理することになります。
私はまだ副収入は無いので確定申告の必要はありませんが、「もし今後増えたら必然的にやることになるんだな」と理解しました。ちょっとややこしいポイントです。(いつか自分も確定申告をできるようになるかな…)
オンライン申請は自治体ごとにバラバラ
最近はオンラインで申請できる自治体も増えてきました。マイナンバーカードとスマホでポチポチできるのは本当にありがたいです。
ただ、実際にやってみると自治体ごとに使えるアプリが違うんですよね。A市は「IAM」、B市は別のアプリ、C市は郵送のみ…という感じで、思ったより統一感がありませんでした。
寄附前に確認しておかないと「え、紙で送らなきゃダメなの?」と慌てることになります。
まとめ
ふるさと納税は返礼品も楽しめて税金控除も受けられるお得な制度ですが、いくつか落とし穴もあります。
- 限度額シミュレーションは“目安”に過ぎない
- ワンストップ特例は「5自治体まで」
- 副収入や控除がある人は結局確定申告が必要
- オンライン申請は自治体によって対応が違う
このあたりを意識しておけば、ふるさと納税をもっと安心して楽しめるはずです。
お気軽に共感した方はまた読みに来てください!では、また会いましょう!
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